蓄電池の導入にはある程度まとまった費用が必要となるため、「本当に元は取れるのか？」と、不安に思う方もいるでしょう。ここでは、家庭用蓄電池で元を取るためのポイントをまとめてみましたので、ぜひ目を通しておいてください。
蓄電池の元を取るとは、「導入にかかった初期費用をどれくらいで回収できるか」を指します。つまり、蓄電池を導入することで節約できた電気代が初期費用を上回れば、元は取れたと考えられます。
蓄電池の初期費用には本体価格・設置工事・電気工事があり、これらのトータルの金額が初期費用となります。蓄電池の種類や取付業者によっても総額は異なりますが、長期の利用で金額分の節約ができれば、元は取れたということになるでしょう。
太陽光発電システムと蓄電池を併用した場合、「発電した電気を自宅で利用する」「余った電気を蓄電池にためておく」、といった使い方ができます。こうすることで電力会社から購入する電気の量が減り、電気代の削減につながります。
太陽光発電システムを導入することなく、蓄電池のみで運用する場合、電力会社との契約プランを見直すことが大事。おすすめは、「深夜の電気料金が安く、日中の料金が高いプラン」に変えること。電気代の安い深夜に蓄電池に電気をため、日中にその電気を使うことで、差額分を節約できるようになります。
導入する蓄電池を選ぶ際には、蓄電池の選び方にも配慮することが重要です。とくに太陽光発電と蓄電池を併用する場合、蓄電池本体の機能に注目してみてください。
蓄電池には、単機能型とハイブリッド型がありますが、単機能型蓄電池の場合、太陽光パネル用のパワーコンディショナと蓄電池のパワーコンディショナが別々になっているため、それぞれを導入しなければなりません。しかも、2つのパワコンを稼働させた場合、発電・蓄電した電気の何割かを失うことになります。
一方、ハイブリッド型の場合は太陽光と蓄電池を1つのパワーコンディショナで制御できるため、発電・蓄電した電気の喪失を抑えられます。
できるだけ早期に蓄電池の元を取りたいと考えるのであれば、ハイブリッド型蓄電池の導入を考えてみると良いでしょう。
蓄電池は初期費用が高額になりやすいため、国や自治体の補助金をうまく活用できれば初期費用を抑えることができ、早々に元を取ることができるかもしれません。補助金についての相談もできる取付業者に相談し、前向きに検討してみてください。
蓄電池を導入することで、高騰する電気料金を節約できたり、災害時の電源として活用できたりと、メリットがたくさん。ただ、依頼する業者によって補助金の対応範囲や施工方法が異なるため、慎重な検討が必要。
そこでここでは「補助金」「既存の太陽光システムとの連携」「賃貸への設置」の3点でおすすめの3社を紹介しています。
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