2024年の平均容量は10.09kWh、平均価格は183,2万円でしたが、蓄電池の容量は増加傾向にあります。
2025年上期の家庭用蓄電池の平均容量は11.76kWh、蓄電池の平均価格は214,2万円で、kWhあたりの価格は18,2万円と、さらに大容量の蓄電池が人気となりました。
価格にはいずれも蓄電池本体+工事代込みとなっています。
蓄電池の価格は容量によって大きく変わるため、家族構成や利用目的などをよく考慮して容量を決めるとよいでしょう。
2024年までは9.8kWhが人気がありましたが、2025年はさらに容量が大きい12.7〜14.9kWhの容量が多く売れています。
太陽光発電などでためた電力を、好きなときに利用できるようになる蓄電池。導入メリットのある設備のひとつですが、気になるのはその価格相場ではないでしょうか。どれくらいのコストがかかるのか、調査してみました。
蓄電池の価格は電気をためておける容量によって異なり、大容量になるほど価格も高くなります。4人家族に適した5～7kWhの蓄電池の場合、その本体価格は100～150万円が相場。また、容量だけでなく機能によっても価格が違ってくるため、機器の詳細についてしっかり確認しておきましょう。
蓄電池を設置するには、専門業者による工事が必要です。業者や製品の種類・重量・取付場所などによって費用は変わってきますが、作業員の人数×工事日数で算出されることが多く、見積もり金額の約3分の1は工事費用であると考えて良いでしょう。
蓄電池はただ設置するだけでは使用できず、電気工事が必要となります。必要となる工事は、「電力を蓄電池にためるための配線工事」「蓄電池の電力を供給するための工事」「太陽光発電システムと連携するための工事」「モニターの配線工事」などです。定置型の蓄電池の場合、設置工事と電気工事でトータル20～30万円ほどが相場とされています。
蓄電池の本体価格と工事費用を合わせると、初期費用として必要となるのはおよそ200万円。この価格がネックとなり、「蓄電池を設置したいけど、費用が高くて難しい…」などと、あきらめてしまっている人も少なくありません。
そこで注目してもらいたいのが、国や自治体が行っている補助金制度です。制度が適用されれば補助金によって初期費用を節約することができるため、蓄電池の導入もしやすくなるでしょう。ただし、補助金の利用条件は制度や自治体によって違いがあり、どんな制度を利用できるのかを確認しておくことが大事。また、補助金制度は基本的に先着順での受付となり、場合によっては早々に募集が締め切られることもあります。
当サイトでも、補助金についての情報をまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
蓄電池を選ぶには、価格ばかりでは比較できません。価格のほかにも比較するべきポイントを紹介します。
家庭用蓄電池には「特定負荷型」と「全負荷型」があります。
特定負荷型は比較的価格が安く、工事も簡単です。特定の電気設備にだけ電力を供給でき、電力消費量が少ない家庭に向いています。家族の人数が少ない、決まった電気設備にしか電力を使わないなどの場合には、特定負荷型がおすすめです。
一方、全負荷型は価格が高く工事も難しいですが、家全体の電気設備に電力を供給できます。電力消費量が多い家庭や、家の電気設備全般に電力を使いたい場合には、全負荷型が良いでしょう。
ただし現在では災害など万が一のために、全負荷型を選ぶ家庭が多い傾向にあります。
蓄電池は充電方式にも2種類あり、「単機能型」と「ハイブリッド型」に分けられます。
単機能型は価格が安く工事が容易で、太陽光発電を設置している家庭に適しています。また電力消費量が少ない場合にも単機能型が向いています。
ハイブリッド型は価格が高く工事が難しくはありますが、電力消費量が多い家庭はこちらがおすすめです。停電対策をしたい場合にもハイブリッド型が適しています。
家庭の電力消費量によって、適切な蓄電池の容量は異なります。まずは電力をどのくらい使っているか把握しておくことが大切です。
世帯人数による1日の電気使用量の目安は、2人10.5kWh、3人12.2 kWh、4人13.9 kWhとなっています。
また生活に使う電力だけでなく、災害などによる停電に備える場合には、家で使用する電化製品がどの程度電力を消費するかも知っておくと良いでしょう。
主な電化製品の1日の消費電力の目安は以下の通りです。
蓄電池の導入には、本体の購入費用・据付工事・電気配線工事が必要となり、トータル費用が予算を超えてしまうこともしばしば。取付業者によっては補助金に関する相談や、申請をサポートしてくれるところもあるため、相談してみると良いでしょう。
蓄電池を導入することで、高騰する電気料金を節約できたり、災害時の電源として活用できたりと、メリットがたくさん。ただ、依頼する業者によって補助金の対応範囲や施工方法が異なるため、慎重な検討が必要。
そこでここでは「補助金」「既存の太陽光システムとの連携」「賃貸への設置」の3点でおすすめの3社を紹介しています。
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