太陽光発電の余剰電力をためておける蓄電池は、災害や停電が発生したときの対策としても有効です。ここでは、蓄電池を設置することで災害時にどのような活用ができるのか、詳しくご紹介していきます。
日本は台風・地震・落雷といった自然災害が多く、常日頃から停電への備えが必要。現代の生活に電気は欠かせないものであり、重要なライフラインのひとつだからです。
停電への備えとして、モバイルバッテリー・懐中電灯・ポータブル電源などがありますが、大規模停電で長時間電気が使えない場合、これらの装備では少々不安が残ります。
そこで注目されているのが、家庭用蓄電池の設置です。大型の蓄電池であれば、電力会社から購入した電気を一定の容量までためておくことができ、万が一の際に役立ちます。太陽光発電システムと併用すれば、日中に発電した電気をためておくこともできます。
電気があれば、テレビ・冷蔵庫・エアコンといった電化製品を災害時も利用することができ、生活の安心につながると考えられます。
災害時には、蓄電池の残量表示をこまめに確認することによって無駄な消費を避けるのが大切です。
また、蓄電池の電力を工夫して使用する必要も出てきます。例えば照明においてはLED照明をメインとして必要な場所のみ点灯する、情報収集のためにスマートフォンやラジオを優先して充電できるようにしておく、冷蔵庫は扉の開閉を最低限にし、保冷剤などを活用することによって電気の節約ができます。さらに、ドライヤーなど高消費電力機器の使用は最小限にとどめるといったことも必要になります。
年間を通して、さまざまな自然災害に見舞われている日本。夏から秋にかけては台風が多くなり、「強風によって電柱や電線が破損する」「雨の影響で起きた土砂崩れによって停電が起こる」、といったリスクがあります。
雷が多い地域では、落雷への注意が必要です。電柱などに雷が落ちると、電線をつたって一過性の高電圧・過電流が家庭にも流れ込み、パソコンやハードディスクといった電子機器が損傷する恐れがあります。
また、大きな地震が起こることで電柱が倒れる、電力インフラが被災するといった事態に陥ると、長時間にわたる停電が発生することもあります。
災害時に利用できる蓄電池の時間は、容量によって異なります。例として、5 kWhの蓄電池で利用できる、電化製品の1日の使用時間をご紹介します（カッコ内は1日の電力消費量）。
災害時は、消費電力の高い家電製品の利用を控えることで、長時間の停電でも生活しやすくなるでしょう。
蓄電池と太陽光発電を連携させ、災害時に停電が発生した場合には自立運転（電力会社の送電網から太陽光は烏伝や蓄電池の切り離しを行い、家庭内に電力を供給するための仕組み）を行うことによって、太陽光パネルを利用して発電した電力を使用できるようになります。
また、太陽が出ている日中には太陽光発電を使用して蓄電池に充電しておけば、夜間や悪天候の時に電力を使用できるようになります。このように、蓄電池と太陽光発電を併用することによって、災害発生時の長期停電への対策を行えます。
蓄電池を設置する環境としては、直射日光が当たる場所や高温・低温になる場所、湿気が多くなる場所は避けることがポイントであるといえます。屋外に設置する場合は北面や日かげが推奨されますし、屋内に設置する場合でも水回りや浴室、キッチン近くなど高温・多湿になりやすい場所は避けましょう。また、蓄電池の重量に耐えられる強度を持った場所を選んで設置することも大切といえます。
もし災害が発生した時のために、蓄電池の満充電を確認し、自立運転モードや優先機器設定が問題なく使えるかを日頃から確認しておきます。また災害時にもし蓄電池が破損してしまった場合には、無理に動かそうとしないことが大切です。
災害時に蓄電池を使用する場合には、まずは故障や異常が発生していないかを確認した上で使用することが大切であるといえます。
また、災害や停電など万が一の場合に蓄電池を問題なく使用できるようにするには、日頃からメンテナンスを行っていくことも重要なポイントです。例えば定期的に蓄電池の外観を確認して、破損などが発生していないかを確認します。また、定期的に充電することも大切なポイントといえますし、もし寿命が近づいているなどで電力低下や充電不良が発生している場合には、早めに交換するなどの対応を行っていきます。
いつ災害に見舞われるか分からない日本で安心して生活するためにも、蓄電池の導入は検討すべき事項でしょう。蓄電池の容量や種類については、ライフスタイルやニーズに合わせて選ぶことが重要となるため、専門業者へ相談することもおすすめします。
蓄電池を導入するにあたり、自治体によっては補助金を活用できるケースもあります。都道府県や市町村が助成するものといったように、それぞれの地域により制度が異なりますので、自分が住んでいる地域では蓄電池の導入の際に利用できる補助金制度が用意されているかどうかをあらかじめ確認しておくことがおすすめです。
蓄電池を導入することで、高騰する電気料金を節約できたり、災害時の電源として活用できたりと、メリットがたくさん。ただ、依頼する業者によって補助金の対応範囲や施工方法が異なるため、慎重な検討が必要。
そこでここでは「補助金」「既存の太陽光システムとの連携」「賃貸への設置」の3点でおすすめの3社を紹介しています。
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